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ホーム > ためる・ふやす > 投資信託 > 投資信託のお取引方法

投資信託のお取引方法

投資信託口座開設
投資信託口座を開設していただきます。

→

購入
以下でお取り扱いしております。

  • インターネット・モバイルバンキング
  • 当行の店舗窓口
→

取引内容確認
ご購入後、いくつかの書類を郵送しますので、取引内容をご確認ください。

→

換金
以下でお取り扱いしております。

  • インターネット・モバイルバンキング
  • 当行の店舗窓口

1)投資信託口座の開設

店舗窓口またはメールオーダー(郵送)でお申込みいただけます。

2)購入前の書類のご確認

まずは、「契約締結前交付書面」「投資信託説明書(目論見書)」で投資信託(ファンド)の内容をご理解いただきます。

契約締結前交付書面

契約締結前交付書面は、投資信託(ファンド)の説明書で、特徴・リスク・手数料等の概要、ファンドの概要、当行の概要などが記載されています。
お客さまはご購入前に必ず書面の内容をご確認いただき、投資信託(ファンド)の内容をご理解ください。

投資信託説明書(目論見書)

投資信託説明書(目論見書)は、「契約締結前交付書面」に記載されていないものも記した投資信託(ファンド)の詳細な説明書で、ファンドの投資方針、投資リスク、運用状況、手数料、税金、運用会社に関する情報などがすべて記載されています。まずは、ご購入前にこの投資信託説明書(目論見書)で投資信託(ファンド)の詳細な内容をご確認ください。

  • ※ 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「契約締結前交付書面」、「投資信託説明書(目論見書)」をご覧ください。
  • ※ インターネット・モバイルバンキングで投資信託をご購入される場合は、専用ページより「契約締結前交付書面」、「投資信託説明書(目論見書)」をあわせて閲覧し、内容をご確認ください。また、さらに詳細なファンド情報が記載された「請求目論見書」をご請求の場合は、店舗窓口またはちゅうぎんテレフォンバンキングセンターへお問い合わせください。

3)投資信託のご購入

投資信託のご購入は、店舗窓口またはインターネット・モバイルバンキングでお取扱いしております。なお、ご購入された投資信託は、当行が口座管理機関となり「振替口座簿」により電子化された投資信託受益権を管理します。

窓口インターネット・モバイルバンキング



平日9:00~15:0024時間ご利用いただけます。
※曜日および時間帯により予約扱いとなります。
土・日・祝日・休日お取扱いいたしません。
お取扱い中の商品一覧取扱いファンド一覧をご覧ください。
金額指定で購入される場合の計算方法

手数料がかからない場合
金額指定での申込金額(約定金額)=約定口数×基準価額÷計算口数

手数料がかかる場合
金額指定での申込金額=(a)約定金額+(b)手数料(税込み)

  • (a) 約定金額=約定口数×基準価額÷計算口数
  • (b) 手数料(税込み)=(a)約定金額×手数料率(税込み)
    うち消費税=(b)手数料(税込み)×8÷108
  • ※ ファンドによっては、購入される約定金額、約定口数または申込金額により手数料率がかわる場合があります。
  • ※ 約定口数は、(a)(b)の合計が金額指定での申込金額となるようにシステム上で計算しています。
  • ※ インターネット・モバイルバンキングで投資信託をご購入される場合、別途「ちゅうぎんインターネット・モバイルバンキングサービス」のお申込みが必要になります。
  • ※ 「ちゅうぎんインターネット・モバイルバンキングサービス」会員の方で、投資信託の口座をお持ちでない場合は、店舗窓口またはメールオーダー(郵送)で「投資信託口座」を開設していただき、サービス口座にご登録いただくことが必要です。
  • ※ 分配金を再投資するファンド(コース)を新規購入される場合は、「累積投資取引」をお申込みいただく必要があります。
  • ※ インターネット・モバイルバンキングでご購入できるファンド(コース)は、ファンドにより分配金を再投資するファンド(コース)のみのお取扱いとなり、「分配金受取りコース」のご購入はできないものがあります。
  • ※ ファンドによっては、窓口のみ、もしくはインターネット・モバイルバンキングのみのお取扱いとなります。
  • ※ マル優をご利用の場合は、窓口のみのお取扱いとなります。「非課税貯蓄申告書」等をご提出ください。
  • ※ 株式投資信託のご購入後は、同じファンド内でも「分配金受取りコース」「分配金再投資コース」間のコース変更はできません。
    ただし、「分配金再投資コース」については窓口のみ以下のお取扱いを受付けています。
    ・ファンドの収益分配金再投資を停止して分配金を受け取る。
    ・ファンドの収益分配金受取を停止して再投資に切り替える。

4)ご購入後の書類送付

ご購入後、以下の書類を郵送いたしますので、お取引内容をご確認ください。

区分書類名内容
取引報告取引報告書ご購入の都度、お取引きの内容をお知らせします。
  • ※ 投資信託定期・定額購入サービスによるご購入を除きます。
取引残高報告書お取引きがあった場合には、3か月ごと(3月、6月、9月、12月の月末基準にて作成し翌月郵送)に期間中のお取引きと取引後のお預り残高の明細についてお知らせします。
  • ※ お取引きがない場合でも1年に1回作成し、郵送いたします。
決算報告運用報告書ファンドの決算内容についてお知らせします。
収益分配金のご案内
収益分配金再投資のご案内
分配金の明細についてお知らせします。
  • ※ 毎日決算ファンドを除きます。
  • ※ 分配金受取型の投資信託については、分配金がある場合、原則として決算日から5銀行窓口営業日目に分配金をお支払いします。
償還償還報告書償還後、償還されたファンドの明細についてお知らせします。
償還金のご案内償還後、償還金の明細についてお知らせします。
  • 償還金のお支払いは、原則として償還日の翌銀行窓口営業日となります。

5)投資信託のご換金

投資信託のご換金は、店舗窓口またはインターネット・モバイルバンキングでお取扱いしております。詳しくは、以下の資料をご覧ください。

  • ※ ファンドによっては、ご換金について特定日のみ受付けするものがありますので、購入時にご確認ください。
  • ※ ファンドによっては、ご換金は窓口のみのお取扱いとなるものがありますので、ご購入時にご確認ください。
概算金額の算出方法

MMF、中期国債ファンド、フリーファイナンシャルファンドを解約する場合
概算金額=指定口数(約定口数)×基準価額÷計算口数

  • ※ 実際の受取金額は以下の計算となります。

受取金額=(a)約定金額+(b)未払分配金-(c)所得税-(d)住民税-(e)信託財産留保額

  1. (a) 約定金額=指定口数(約定口数)×基準価額÷計算口数
  2. (b) 未払分配金=前回再投資日以降の未払分配金
  3. (c) 所得税=(b)未払分配金×所得税率(※1)
  4. (d) 住民税=(b)未払分配金×住民税率(※1)
  5. (e) 信託財産留保額(※2)=30日未経過口数×10円÷10,000口
  1. ※1 公社債投資信託については、20%(所得税15%、住民税5%)の一律源泉分離課税となります。
    • ※ 平成25年1月1日より復興特別所得税0.315%が追加で課税されます。
  2. ※2 MMF、中期国債ファンドで、取得日(受渡日)から解約代金の支払日の前日までの日数が30日未満の残高(口数)については、1万口につき10円の信託財産留保額が差引かれます。

その他のファンド(国内公募株式投資信託)を換金する場合

換金価額<取得単価の場合
概算金額=指定口数(約定口数)×(a)換金価額÷計算口数

換金価額≧取得単価の場合
概算金額=(b)約定金額-(d)所得税-(e)住民税

  1. (a) 換金価格=基準価額-信託財産留保額(※3)
  2. (b) 約定金額=指定口数(約定口数)×(a)換金価額÷計算口数
  3. (c) 課税対象額=(換金価額-取得単価)×約定口数÷計算口数
  4. (d) 所得税=(c)課税対象額×所得税率(※4)
  5. (e) 住民税=(c)課税対象額×住民税率(※4)
  1. ※3 ファンドにより、換金価額は基準価額から投資信託説明書(目論見書)記載の信託財産留保額を差引いた価額となります。ファンドごとの信託財産留保額は投資信託説明書(目論見書)によりご確認ください。
  2. ※4 国内公募株式投資信託の換金時の利益は譲渡所得として、課税されます。
  • ※ 上記の計算は、あくまでも単独のお取引きのみを想定したものであり、他のお取引きとの損益通算等を考慮していません。
  • ※ 概算金額は、基準日の換金価額から算出した金額であり、実際にお支払いする金額を保証するものではありません。
  • ※ 今後の税制改正により、上記の記載内容が将来の事実と異なる可能性があることをご了承ください。
    また、税制の詳細につきましては、税務署へお問い合わせください。

特長

24時間お取引きできます。

受付けの時間により、お取扱いが異なります。

さまざまなサービスのご利用が可能です。

  • ※ スマートフォンでも投資信託のお取引きがご利用いただけます。
    (投資信託定期・定額購入サービスを除く)

利用条件

  • インターネット・モバイルバンキングのお申込みが必要です。
  • インターネット・モバイルバンキングで投資信託をご利用いただくには、投資信託口座をインターネット・モバイルバンキングのサービス口座として登録いただく必要があります。
  • 80歳以上のお客さまは、投資信託の購入、投資信託定期・定額購入サービスの新規契約のお取引きがご利用いただけません。

サービス詳細

1)残高照会について

約定済みの投資信託の残高が照会できます。

  • ※ 特定口座開設状況は、基準日の開設状況を表示しています。
  • ※ 特定口座を開設されていないお客さまは、一般口座でお預りしています。特定口座を開設されているお客さまについては、お客さまが保有されているファンドの預り区分に応じて表示しています。
残高(口数)基準日現在で保有されている約定済みの残高(口数)
基準価額基準日現在の価額
取得単価(個別元本)取得単価は、ファンドのご購入時の手数料(消費税等を含みます)を含めた取得価格です。(小数点以下切上げ)
個別元本は、ファンドのご購入時の手数料(消費税等を含みます)を含まない取得価格です。
  • ※ 同じファンドを複数回ご購入された場合、取得単価は総平均法に準ずる方法により、個別元本は移動平均により算出しています。
  • ※ 特別分配金を受取られた場合、取得単価および個別元本から特別分配金が控除されます。
  • ※ 2000年3月31日以前からファンドを保有されているお客さまの場合は、2000年3月31日の保有ファンドの平均信託金がお客さまの個別元本となっています。
  • ※ 個別元本は同じファンドのコースごとに算出します。
  • ※ 取得単価は同じファンドのコースごとの預り区分ごとに算出します。
評価額基準日の基準価額により、下記のとおり算出しています。
評価額=残高(口数)×基準価額÷計算口数
  • ※ 計算口数は、備考欄に表示しています。
備考基準価額の計算口数を表示しています。
  • ※ MMFおよび中期国債ファンドの残高(口数)のうち、基準日現在で取得日(受渡日)から30日を経過していない口数がある場合は、備考欄に「一部30日未経過あり」と表示しています。
2)取引履歴照会について

3か月前の月初から基準日までのお客さまの投資信託の取引明細が照会できます。

3)損益明細照会

投資信託の現在および過去の損益明細照会ができます。

ご投資額ファンドのご購入時にお支払いただいた金額(手数料および消費税等を含みます)の合計です。
お受取額ファンドの解約・買取・償還・分配などにより、お受取りになった金額の合計です。解約・償還・分配時に税金がかかった場合は税引き後金額となっています。
評価額基準日現在の基準価額により、下記のとおり算出しています。
評価額=残高(口数)×基準価額÷計算口数
  • ※ 運用損益には特定口座で源泉徴収または還付された税金は反映されていません。
4)ご購入について

当行でお取扱いしている投資信託をご購入できます。

  • ※ 1回あたりの購入金額は、5000万円以下の金額指定となります。
  • ※ ご購入の際に手数料(消費税等を含みます)がかかる場合は、購入金額から差引きます。
  • ※ ファンドによっては、分配金を再投資するファンド(コース)のみの取扱いとなり、「分配金受取りコース」のご購入はできないものがあります。
  • ※ 償還乗換優遇の適用のあるファンドについて、ご購入時にお客さまに償還乗換優遇制度の利用可能額がある場合は、自動的に償還乗換優遇制度を適用します。
  • ※ MMFの当日設定分のご購入はお取扱いいたしません。
  • ※ マル優でのお取扱いはできません。
  • ※ お申込みいただいた時間やファンドによっては、お取引きできない場合があります。
  • ※ 特定口座開設状況は、基準日の開設状況を表示しています。
  • ※ 特定口座開設状況が「開設されていません。」の場合は、一般口座でのお預りとなります。
  • ※ 「特定口座」を開設いただいているお客さまが、新規で国内公募株式投資信託をご購入される場合は、「特定口座」か「一般口座」をご選択いただけます。
  • ※ ご購入の際に一般口座でお預りした場合は、ご購入後、特定口座への組入れはできません。
  • ※ 株式投資信託のご購入後は、同じファンド内でも「分配金受取りコース」「分配金再投資コース」間のコース変更はできません。
    ただし、「分配金再投資コース」については窓口のみ以下のお取扱いを受付けています。
    ・ファンドの収益分配金再投資を停止して分配金を受取る。
    ・ファンドの収益分配金受取を停止して再投資に切り替える。
「累積投資取引」について

ファンドの決算時にお客さまに対して収益金を分配する場合、その分配金から税金を差引いた後で自動的に再投資する仕組みを「累積投資」といいます。分配金を再投資するファンドをご購入される場合は、当該ファンドの「累積投資約款」にもとづき、「累積投資取引」をお申込みいただき、当行と「累積投資契約」を結んでいただきます。

5)ご換金について

現在保有いただいている投資信託が換金できます。
詳しくは以下の資料をご覧ください。

  • ※ 換金のお申込みは、店舗窓口またはインターネット・モバイルバンキングでのお取扱い分をあわせ預り区分ごとに1ファンドにつき1日1回、5000万口以下の口数指定となります。
  • ※ 同じファンドを特定口座と一般口座でお預りしている場合は、預り区分ごとに換金のお申込みが必要です。
  • ※ 公社債投資信託の買取および私募投資信託の換金はできません。
  • ※ フリーファイナンシャルファンドの解約の場合、祝日を解約申込日とすることはできません。
  • ※ ファンドのクローズド期間中の換金はできません。
  • ※ お申込みいただいた時間やファンドによっては、お取引きできない場合があります。
投資信託の換金(保有ファンド一覧)について
  • ※ 特定口座開設状況は、基準日の開設状況を表示しています。
  • ※ 特定口座を開設されていないお客さまは、一般口座でお預りしています。特定口座を開設されているお客さまについては、お客さまが保有されているファンドの預り区分に応じて表示しています。
残高(口数)基準日現在で保有されている約定済みの残高(口数)
  • ※ 基準日以降のご購入やご換金のお取引きについては残高(口数)に反映されていませんので、2重取引きとならないようご注意ください。
  • ※ MMF、中期国債ファンドについては、基準日現在で取得日(受渡日)から30日を経過した口数を「うち30日経過分」として表示しています。
基準価額基準日現在の価額
評価額基準日の基準価額により、下記のとおり算出しています。
評価額=残高(口数)×基準価額÷計算口数
  • ※ 計算口数は、備考欄に表示しています。
備考基準価額の計算口数を表示しています。
  • ※ MMFおよび中期国債ファンドの残高(口数)のうち、基準日現在で取得日(受渡日)から30日を経過していない口数がある場合は、備考欄に「一部30日未経過あり」と表示しています。
6)取引結果照会

インターネット・モバイルバンキングでご依頼されたお取引き(3か月前の月初から基準日現在まで)が照会で
きます。

7)投資信託定期・定額購入サービス

投資信託定期・定額購入サービスの新規申込み、条件変更・サービスの解約を申込むことができます。
※ スマートフォンでの取扱いはできません。


8)投資信託 電子交付サービス

投資信託のお取引き等における各帳票を、郵送に代えて、インターネット・モバイルバンキング画面で閲覧いただける無料のサービスです。

特長

最寄りの当行店舗窓口にて、お取引きいただけます。

必要な書類

窓口にお越しの際は、以下の書類をお持ちください。

  • お届けのご印鑑(投資信託用・預金用)
  • 預金口座番号のわかるもの
  • 確認書類
    • 個人の場合(運転免許証、健康保険証、パスポート等)
    • 法人の場合(商業登記簿謄本、印鑑証明書等)
ご注意ください

投資信託のご購入にあたりご注意いただきたい事項

  • 投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。
  • 当行で取扱う投資信託は、投資者保護基金の規定にもとづく支払い対象ではありません。
  • 投資信託は委託会社が運用しているもので、当行で運用しているものではありません。
  • 投資した資産の減少を含むリスクは購入されたお客さまが負うことになるため、お取引きによって生じた損益はお客さまに帰属します。
  • 投資信託は株式・債券・商品など(外貨建てを含みます)の価格の変動をともなう金融商品に投資するため、各市場の変動により投資元本を割込むことがあります。したがって、元本が保証されているものではありません。主なリスクとして、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク等があります。

投資信託のお取引きに関する手数料

投資信託は、次の手数料等が必要になります。

  • お申込み手数料(最大3.24%(消費税等を含みます))
  • 運用管理費用(信託報酬)(最大年率2.376%(消費税等を含みます))
  • 信託財産留保額(基準価額の最大0.5%)
  • その他の費用(信託事務処理費用、売買委託手数料、借入金・立替金利息、監査費用など)
  • ※ その他の費用の金額および全体の合計額は、保有期間に応じて異なりますので、あらかじめお示しすることができません。個別ファンドの手数料(費用)等の明細については、契約締結前交付書面、投資信託説明書(目論見書)をご覧ください。
商号等
株式会社 中国銀行
登録金融機関 中国財務局長(登金)第2号
加入協会
日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

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